2. 業績数値の単純な変化率では株価インパクトは測れない
営業利益の事前予想100億円に対し、決算が200億円の場合、
変化率 = （ 実績 - 予想 ) 株価はどうやって決まる / 予想
の計算式を使うと、変化率は100%となる。
この変化率を特徴量にするのは一見もっともらしいが、株においてはこれは使いづらい。
営業利益の事前予想1億円に対し、決算が200億円の場合、変化率は19900%となる。
営業利益の事前予想0億円に対し、決算が200億円の場合、変化率は無限大となる。
営業利益の事前予想▲100億円に対し、決算が200億円の場合、変化率は-300%となる。
これらは明らかに、決算が与えたインパクトを表現できていない。
実績と予想の差額であるサプライズ金額の重みが銘柄によって異なるので、それを補正するような適切な分母を考えるべきである。時価総額だったり、数年間の売上の平均値だったり、企業規模を類推できるような数値を分母にすることが望ましいと考える。
また、赤字が黒字になったことなどを特別扱いするために、別途フラグを用いるのがよいと考える。
3. インサイダーはいて当たり前と思う
4. 予想発表時にすべての業績数値を発表するわけではない
5. 会社業績には季節変動がある
6. 過去の数値より未来の数値が大事
7. 業績予想に対する強気度は企業ごとに異なる
8. 四半期決算と通年予想が矛盾しているときがある
9. 会計基準が変更になると数値の意味が変わる
10. 決算期が変更されるときがある
11. まったく価値観の異なる業種がある
12. 権利付き最終日前に株価は上がり、権利付き最終日後に株価は下がる
配当を設定している銘柄であれば、権利付き最終日に株を保有しているだけで配当金がもらえる。（配当金額の決定は決算発表時なので、権利付き最終日時点では本当にもらえるかは不明であり、予想配当金額を信じるしかないのだが。）
となれば、普段は保有していなくともその日だけ保有しようというにわか投資家がやってくる。配当欲しさに多少の高値でも株は買われるので、株価は上がることが多い。なるべく安値で仕入れたいと思う投資家は権利付き最終日より少し前から仕込んでおこうとなるので、結果的に権利付き最終日以前の一定期間は株価が緩やかに上昇する傾向もある。逆に権利付き最終日を過ぎたら、配当がもらえるだろうと見込んで、多少の安値で売却しても元がとれると思い、株は売られる。配当金額が大きい銘柄ほど株価の下落幅は大きくなる。これはかなり手堅い法則であるため、アルゴリズムにも組み込む必要がある。少なくとも、今日という日は権利付き最終日にどれだけ近いのか、前なのか後なのかは考慮すべきファクターとなる。
上記実現のために、面倒ではあるが、東証の休日カレンダーを準備する必要がある。月の最終営業日起算で営業日数ベースで権利付き最終日が決まるからである。年末年始など変則的なので、通常の祝日カレンダーでは対応できないし、日本の祝日も毎年のように変わるので、最新の情報を参照しないといけない。
また、2019年7月18日より前は、月の最終営業日から3営業日前が権利付き最終日であったが、それ以降は月の最終営業日から2営業日前が権利付き最終日となるので、ロジック対応が必要になる。
13. 配当には普通配当と記念配当がある
14. 配当とともに株主優待がもらえる銘柄もある
15. 株式分割・併合が起こる
保有している株の枚数が、1枚だったのに自動的に2枚になったり（株式分割）、2枚が1枚になったりする（株式併合）。1⇒2の株式分割の場合、通常それが発生した直後は株価は半分になる。トータルの価値は変わらないのである。この仕組みを理解していないとある日突然株価が半分になるという怪奇現象を鵜呑みにすることになり、法則が狂う。たいていの株価データは、過去日付の株価を最新の株式数に応じた数値に補正してくれているものなので、通常は意識しなくてもよいが、落とし穴が３つある。
ひとつ目は、過去に取得した株価データに、新しい株価データを差分として追加する場合。当然過去に取得した株価データは補正されていない状態なので、新しい株価と結合すると連続性が失われる。この場合は再度過去分まで取得しなおすほうが手っ取り早いことが多い。
ふたつ目は、過去分の配当利回りが狂うことである。株式分割に合わせて、過去の配当金額まで補正してくれていればよいのだが、補正をしてくれているデータとしてくれていないデータが世の中には存在する。補正をしていないデータの場合、過去の配当金額は30円で、その時の株価は3000円だったので、当時は利回り1%だったが、株価だけ株式分割で補正されて過去の株価データが1500円に変更されているが、過去の配当金額は30円のままで、利回りは過去は2%だったとなってしまう。このようなデータの場合には自分で補正をせざるを得ない。
３つ目は、その日の値幅上限がわかりにくくなることである。株価によって一日の上昇・下落の値幅上限は決まっているが、株価が補正されていると、その日の株価の動きが値幅上限いっぱい（ストップ高・安）だったのかどうかはわからなくなる。結局はオリジナルの株価がいくらだったのを計算しなおさないといけなくなる。
16. 売りが売りを呼ぶときがある
株価予測をアルゴリズム化するときには、時系列データとして考える方が多いようだが、筆者はその側面はあまり重視しない。時系列とは突き詰めると、上がったらまた上がる、上がったら次は下がる、という考えに行きつくと思うが、そのような法則は信頼性が低いと思っている。インデックス投資をされる方は、日経平均などは長期的に見れば上昇基調なので、上がり続けることは間違いない、と思っている方も多いようだが、それも所詮は数十年単位での傾向に過ぎず、もう少し長いスパンでどうなるかはデータもないし、かつ人の一生と比較した場合には気長すぎる法則であると考えている。
ただし、株式市場の性質上、短期的な株価の動きが次の株価を決めることはあると考えている。○○ショックと呼ばれるように、下落が止まらなくなる現象が時折発生する。毎日下落幅が倍くらいのペースで数日間下がり続けることがあり、この場合はさすがに前日の株価下落幅が本日の下落の要因であると思わざるを得ない。
このメカニズムの原因の証明は難しいかもしれないが、筆者は信用取引の存在が大きいと考える。信用取引には、買いと売りの2種類があるが、このうち信用買いとは自身の現金または現物株を担保に借金をして株を買う行為である。当然借金なので、借入額に上限がある。現金よりも現物株のほうが担保能力は低い。そして、一定の閾値を超えたら証券会社は強制決済を執行する。そうすると、ある程度マクロ相場が下落すると、売りたくないのに売らざるを得ない投資家が出てくる。彼らが売ることで株価が下がると、それまでは信用枠に余裕のあった投資家まで売らざるを得なくなる。「パニック売り」「狼狽売り」と呼ばれたりするが、心理的にパニックになるというよりも、仕組みがそうさせているというほうが妥当だと思う。
そうであれば、パニック売りが発生するような条件をアルゴリズム化すればよい。短期的なマクロ相場の値動きがファクターとなりえると考えている。
株価の割安感を判定するPERの目安とは？
1つ目はInvesting.comというサイトです。例えばトヨタのページに行って「会計報告→指標」という順番でタブをクリックしてみて下さい。
すると以下のように、 会社の数値と産業平均の数値が横並びで表示 されます。
一番上に表示されている「P/E比率（PER）」を見てみると、 産業平均が9.24倍なのに対してトヨタは12.87倍なので、トヨタの株式は業種平均よりも高く評価されている ことが分かります。
業種別PERが見れるサイト② モーニングスター
以下のように PER、PBR、配当利回りのデータが業種別にまとまっています。 業種名のリンクをクリックすると過去数か月分のデータも見ることができます。
業種別PERが見れるサイト③ Yardeni Research
Yardeni Researchのサイト内にあるPDFファイルで、以下のように 業種別PERのトレンドを2006年から見ることができます。
業種の分け方が東証33業種ではなくMSCIの業種分類になるので、モーニングスターのデータと単純に比較する事はできません。ですが、 業種別にPERの目安を考えるならこのサイトが一番便利 だと思います。日本株と米国株の業種別PERが見れるファイルへのリンクを下に載せておきます。
解説！日経平均（日経225）の構成比率ってどう決まるの？
トレードその他
日経平均株価の構成比率ってどう決まるの？
そんな疑問を抱えている投資家の為に、日経平均の構成比率の決め方について解説します。いま、日経平均株価は一部の銘柄の影響を強く受け、225社の内、上位20社が平均株価の50%を構成する異常事態となっています。この背景について知りたい方も是非読んでいってほしいですね。
この記事を読むことで、以下の知識を身に着けることができます。
そもそも日経平均の構成比率とは？
日経平均の構成比率とは、その銘柄が日経平均にどれくらい影響しているのか？を表す数値。ウェイトとも呼ばれています。
現在、日経平均の構成比率1位はファーストリテイリング。実に日経平均株価の約8.92%はファーストリテイリングの株価で構成されています。
もしファーストリテイリングの株価が10%上昇すると、8.92%×10%＝0.892%も日経平均株価が上昇します。0.892%は日経平均23,000円なら約205円もの押し上げ効果。
逆に、住友商事の構成比率は0.26%しかありません。
住友商事の株価が10%上昇すると0.26%×10%＝0.026%。日経平均23,000円ならたった6円程しか株価を押し上げません。
日経平均株価の先行きを予想するなら、各銘柄の構成比率を知っておき、構成比率上位の銘柄の動向に注意を払う必要があります。
日経平均株価の構成比率（ウェイト）一覧
日経平均株価指数公式サイト
ただし、この公式情報はちょっと古いデータの可能性が高い。
日経平均の各銘柄の構成比率は株価の増減に伴い日々変動しています。正確な情報を知ろうとするとリアルタイムの株価で算出された構成比率を知る必要があります。オススメは次のサイト。
日経平均採用全銘柄 寄与度一覧
こちらの情報はとても正確。
日経225上位銘柄のウェイト推移
参考：現在の構成比率上位10銘柄
| コード | 業種 | 企業名 | 構成比 |
| 9983 | 270 | ファーストリテイリング | 8.92% |
| 9984 | 260 | ソフトバンクグループ | 4.69% |
| 8035 | 160 | 東京エレクトロン | 3.70% |
| 6954 | 160 | ファナック | 3.14% |
| 9433 | 250 | ＫＤＤＩ | 3.12% |
| 6367 | 150 | ダイキン工業 | 2.47% |
| 4543 | 180 | テルモ | 2.40% |
| 6971 | 160 | 京セラ | 2.22% |
| 6098 | 330 | リクルートホールディングス | 2.06% |
| 4063 | 70 | 信越化学工業 | 2.05% |
どうしてこんなにも銘柄によって構成比率が異なるのか？さすがに偏りすぎ。採用銘柄の構成比率はなるべく均等化すべきとも感じますよね。偏りの原因は構成比率の決め方にあります。
日経平均株価の構成比率の決め方
個々の銘柄の構成比率は日経225銘柄採用時に決まるものではありません。構成比率は225銘柄採用後の株価推移により決まります。
例えば構成比率第一位のファーストリテイリング。今でこそ構成比率は8.92%ですが、日経平均株価採用時の構成比率は2.73％しかありませんでした。
※当時のファーストリテイリングの構成比率計算
ファーストリテイリングは2005年8月26日に日経225銘柄へ採用が決定。当時の株価は8,180円。当時の除数は24.04、日経平均株価は12,439円、みなし額面は50円なので、組み入れ当初の構成比率は2.73%。
※8180円×50円÷50円÷24.04＝約340.26円÷日経12,439円＝2.73%。
株なんか儲からん 株式投資のウソホント
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株価はどうやって決まる
株式投資、株価ってどうやって決まる？関連ページ
脳が働かず、何にもできなくなってしまう。／ 人に話しかけられたときに、うまく反応できない。／ 言葉がなかなか出てこない／ 思考がすぐに途切れてしまう。／ よく知っているはずの人や物の名前が出てこない／ 何かしようと思ったのに、それが思い出せない。／ 電話で人の話を聞いても、その内容がすぐに頭から抜け落ちる／ ※「フリーズする脳」より
（１）脳血管性認知症…脳梗塞・脳内出血などによって起こる認知症。損傷部位によって症状は様々。 （２）アルツハイマー型認知症…海馬や後頭葉の萎縮によって、記憶がドンドン消えていく認知症。頭頂葉がやられると空間認識もおかしくなる。 （３）レビー小体型認知症…パーキンソン病などの運動障害や、幻視・幻聴などが伴う認知症。日によって症状が全く違ったりするし、近時記憶はあることが多い。 （４）前頭側頭変性型認知症…前頭葉が変性して機能を失うため、自分を律することができなくなり、社会規範が守れなくなる。
個人投資家向け 株価情報NAVI
日経平均株価 26,107.65 -315.82 (07/06 15:15)
米ドル／円 136.07 +0.14 (07/07 08:06)
企業の業績:チェックポイント【初心者向け株投資入門】
株価は、国内外の経済や景気・為替等の様々な要因で株価は動きます。その中で 一番株価に大きく影響をもたらすのは「企業の業績」 です。
得た利益で設備投資!?新店舗!?サービス拡大!?配当金も増える!?そういった期待から、
株を買いたい人増える 株価上がる
売上不調!?業績不振!?配当金もなくなる!?そういった不安から、
株を売りたい人増える 株価下がる
過去の業績は重要ですが、 『ポイントは、現時点から未来の業績がどう動いていくのか』 といっても過言ではありません。
企業の業績は、各企業のHP（IR情報）や証券会社の情報サイトで確認することができます。
過去の業績推移と業績予想を確認 してみましょう。
売上高
＜意味＞ 物・サービスの売上合計
営業利益 【★特に重要★】
＜意味＞ 本業で稼いだ利益
＜分かる事＞ 企業の本業の強さ
経常利益
＜意味＞ 本業と副業の合計
＜分かる事＞ 企業全体の強さ（経営力・実力）
当期純利益
＜意味＞ 最終的に企業に残る利益
※売上・その他収入から全ての費用、損益、税金を引いたもの
※配当金は、ここから出ます
＜分かる事＞ 今期の企業全体の強さ
各企業のHP(IRページ）や証券会社の情報サイトで確認できます。
例えば、イオン の場合、自社HPにて数値だけでなくグラフも掲載し、投資家向けに分かりやすく提供しております。
その為 初心者の方は、まず本業の儲けを示す「営業利益」に着目 してみても良いかもしれません。
その他業績に影響が出そうな「企業ニュース」は新聞やニュースサイト等でチェックしてみましょう。例えば、テレビや新聞などで、 良いニュース （新技術の開発、最近で言えばポケモンGO関連ニュース） が取り上げられると、その関連企業の株価は上がり 、 悪いニュース （訴訟や賠償など） が報道されれば株価も下がります。
もし、ピックアップした銘柄が以下の傾向が見られれば購入は様子見の時かもしれません。 株価はどうやって決まる
過去の業績右肩下がり
業績予想や企業ニュースも悪い
オリジナルコンテンツ「初心者向け投資入門」は投資勧誘を目的としたものではなく、情報提供のみを目的とし簡易的にまとめています。
株式は、株価の変動や国内外の経済や景気・為替・企業の業績など様々な要因により変動します。
投資に関する決定はご自身のご判断において行われるようお願いいたします。
また「初心者向け投資入門」に掲載している情報の正確性については万全を期してはおりますが、人為的、機械的その他何らかの理由により誤りがある可能性があり、発行人は、利用者がこれらの情報を用いて行う判断の一切について責任を負うものではありません。また、当社が提供するすべての情報について、発行人の許可なく転用・販売することを固く禁じます。
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